ウミガメについて

ウミガメは誕生からの1億2000万年もの間、長い年月を旅し、海の中で生き残ってきました。
ウミガメは海の環境と密接に関係している生き物です。彼らの独特なライフサイクル、体の形状、生命力の強さで、刻々と変わりゆく環境に1億2000万年の間、（恐竜を含む）他の動物たちが絶滅していく中、適応し、生き延びてきました。

https://www.seaturtlefoundation.org/about/turtles

ウミガメに対する脅威

ただ、今、ウミガメは人間の及ぼす影響により、深刻な絶滅の危機に瀕してします。ウミガメの将来は全く確証されておりません。気候の変化、住処の消失、海の汚染、世界中で行われている故意・事故での捕獲など、様々な脅威にさらされています。これらの要因が重なり合って、ウミガメの数を減少させ、絶滅へと追い込んでいます。

警告：この動画は動物の残酷なシーンを含みます。気分を害す可能性があります。

解決策とSea Turtle Foundation

Sea Turtle Foundation は調査、教育、組織活動などを通して、ウミガメを保護する、非営利、非政府組織です。Sea Turtle Foundationは上記のような、ウミガメに対する脅威を排除するため、浅瀬に迷い込んだウミガメの保護、その保護スタッフの教育、学校やコミュニティに対する教育プログラム、インド太平洋でのウミガメの健康・生態調査などを行っています。

ウミガメはとても可愛らしい姿をしており、ツアーのパンフレットや、環境保全のキャンペーンの顔に起用されることが多いですが、その見た目部分だけでなく、海の中でも生態系を保つうえで、大変重要な役割を担っています。未来に健康で元気な海を残す意味でも、ウミガメの住む環境を整え、理想的な数を維持していくことが、この時代には必要とされているのではないでしょうか。

東北の現状・ジャパン・プラットフォームの活動

東日本大震災より、丸６年が経過しました。6年前、ジャパン・プラットフォーム（JPF）は発災から3時間以内に出動を決定し、その後仙台に東北事務所を開設、岩手、宮城、福島3県に地域担当を配置と、迅速に東日本大震災被災者支援をすすめてまいりました。

いまだ、約12万3000人※1の方々が避難生活を続けていらっしゃり、その半分以上が福島県の方々です。長引く避難生活の一方、昨年より、放射能汚染が確認された市町村の除染作業が進んだ地区から次々と避難指示が解除されています。支援の打ち切りや生活再建の決断をしなければならないフェーズにおいて、震災関連死も心配です。複雑な難問を抱える福島の方々に向けて、JPFは現地の状況とニーズを分析した5つの重点活動（社会的弱者の支援、地域セーフティネット強化、地域文化の存続、放射能不安への対応、地元主体のネットワーク促進）を掲げ、少なくとも2018年度末までの支援継続を目指しています。

また、支援開始時から一貫して心がけてきた地元の方々による復興を本格化するため、昨年より、岩手では「いわて連携復興センター」にこれまでJPFが担ってきた連携調整機能を移行すべく、共同でモニタリングを行うなど、移管の仕上げを行っています。

宮城でも、モニタリングや連携調整等、多岐にわたるJPF の機能を分類し、それぞれの得意分野を生かして「地域創造基金 さなぶり」と「みやぎ連携復興センター」の2 団体へ業務移行をすすめています。

これまで築き上げてきた地元の各中間支援団体との関係を強みに、業務委託により後方から支援を継続しています。

※1: 復興庁 2017年2月28日発表

JPF「共に生きる」ファンド

本ファンドは東日本大震災の復興の主体となる地元のNGO/NPOを助成対象とし、支援の漏れや被災者のニーズを把握したきめ細やかな支援を迅速かつ効果的に実施するため、2011年4月に設置されました。資金の提供だけではなく、事業のモニタリング、活動計画の策定や事業運営管理に関する助言、さらに行政や他の組織の支援との連携調整など、復興の担い手となる地元のNPOの能力強化を広くサポートしています。

助成対象団体は、地域が主体となる自立した社会、さまざまな世代が共生できる社会、地域の伝統・文化を大切にしたこころの復興を支えることを目的とする事業を実施する法人格をもつ非営利団体で、JPF加盟・未加盟を問いません。これまでに372事業（2017年4月現在）に助成しており、2016年後半の募集からは福島の被災者を支える活動への助成に注力しています。

「共に生きる」ファンドの4つの支援領域

[セーフティネット支援]

行政がカバーできていない分野や人々にも支援がまんべんなく行き届き、被災者が安心して健康な生活を営むことができるための支援です。

http://tohoku.japanplatform.org/tomoniikiru/safety-net.html

[コミュニティ支援]

地域の人々が集う場の提供や、作業を一緒にする過程などを通して、復興に向けた住民同士の繋がりを生むための支援です。

http://tohoku.japanplatform.org/tomoniikiru/community.html

[生業支援]

被災し仕事を失った方々が生業をもち収入を得られるようになるための活動や情報提供を通じ、被災された方々の生活の安定につなげる支援です。

http://tohoku.japanplatform.org/tomoniikiru/occupation.html

[コーディネーション・サポート]

セーフティネット支援・コミュニティ支援・生業支援が効率的に進められるよう、行政やNGO/NPO、他の組織との支援の連携/調整のサポート等を行う支援です。

http://tohoku.japanplatform.org/tomoniikiru/support.html

ヨルダン情勢

中東地域にありながらも天然資源に乏しく、外国からの短期的な投資による資本流入や、地域における治安情勢の影響を社会的にも経済的にも大きく受けるヨルダン国。脆弱な経済の中、これまで周辺国から多くの難民を受け入れてきました。現在では、国内の人口の約7割が元々パレスチナ難民と言われており、2011年のシリア危機以降、シリアから多くの人々が流入してきています。こういった状況下、ヨルダン国内では、難民受け入れによる物価や家賃の高騰などの影響を受け、貧困層の拡大が懸念されています。

シリア難民の流入、疲弊する受入れ国

2018年5月時点、ヨルダンには約66万人のシリア難民がUNHCRに難民登録されており、そのうち、8割がキャンプ外のホストコミュニティと呼ばれる都市部や郊外にて避難生活を送っています。ホストコミュニティに避難している難民は、シリア国境と接しているヨルダン北部のイルビッド、マフラックや首都アンマンおよびザルカなどの都市部に集中しています。

長引く紛争の影響を受け、シリア難民は孤立を深め、生活手段の欠如に直面し、危機的な状況におかれています。特にシリア難民の子どもは、児童労働や早期結婚、性的搾取、武装勢力への関与等のリスクに晒されており、学校に通わせることをとおして物理的に子どもを保護する必要があります。また、ヨルダン人の子どもにとっては、シリア人を受け入れるために学校が二部制になったことで、勉強時間の短縮などの影響から教育の質が落ち、学校から遠ざかっていたシリア人だけでなく、ヨルダン人の学力低下も危ぶまれています。

シリア人に学校教育を受けていない「失われた世代」の発生を防ぐためにも、またヨルダン人が難民受け入れ前のような質の備わった授業が受けられるためにも、不断の教育支援を提供することは国際的な支援枠組みである、シリア難民に対する人道危機への「地域対応計画」においても優先課題と設定されています。両国にとっての国づくりに貢献できる人材育成のためにも子どもたちへの教育支援は欠かせません。

ザアタリ難民キャンプにおける教育支援

国境なき子どもたち（KnK）は、キャンプ内の中学校1校でヨルダン人講師、シリア人アシスタントを雇用し、演劇、音楽、作文やキャリア教育の授業を提供しています。こうした授業は、トラウマやストレスを抱える子どもにとっては自己表現の機会ともなっています。また、キャリア教育の授業では、長引く避難生活から将来を描くことが難しくなっているシリア難民の子どもたちに将来について思いを巡らせ、今何ができるかを考える機会を提供しています。

また各教科には、全ての学習の基礎となるアラビア語やシリア人生徒の苦手意識が強い英語の補習要素も取り入れ、子どもたちの学力向上も促しています。

ホストコミュニティ（キャンプ外の都市部）における教育支援

難民が多く暮らす首都アンマンや北部イルビッドの公立校計24校で、シリアとヨルダンの子どもを対象に補習授業を実施してきました（2014年～2017年）。授業では両国の子どもが机を並べ、アラビア語・数学・英語を学び、授業の合間には課外活動に参加し、友情を育みました。2018年6月からは、アンマンの公立校にてシリアとヨルダンの子どもたちの社会性を育む新しい教育プロジェクトを開始しています。

アフリカでは医療資源そのものが不足しており、今私たちが当たり前のように受けている皆保険制度も存在しません。インフラの不整備等により病院や薬局までのアクセスが悪い、病院までアクセスできても受診までの待ち時間が長い、受診料が高いといった問題があり、その結果、病気にかかっても容易に医療サービスを受けられず、その間に、病気が重症化して、最悪の場合死に至ることもあります。このような状況を少しでも改善するために、アフリカの全ての人々へ日本の薬を届けたい、このような考えの元、AfriMedicoは結成されました。

「子どもが高熱で、死ぬかもしれないの。」
ここからはAfriMedico代表理事　町井さんの体験談です。

青年海外協力隊としてニジェールで活動をしていた時、ある村のお母さんが、子どもを抱えて来てこう言いました。

「子どもが高熱で死ぬかもしれないの。病院に行くので、200円ちょうだい。日本人は、お金持ちでしょ？」

皆さんならどうしますか？

私はあげませんでした。

次に村に行くと、

その子どもは亡くなっていました。

お金を渡せば助かったのか？それが最善の解決方法だったのか？町井さんの心の中ではずっと引っかかっていると言います。

この一件をきっかけに、一時的なサポートの重要性を認識しつつも、より根本的な解決のために、これら様々なアフリカ現地の医療課題を解決し、継続して回せる仕組みづくりを志したそうです。

下痢で毎年15万人以上が命を落とす国・タンザニア。
「薬」が手に入れば救うことができた命もあるかもしれません。

AfriMedicoが現在活動しているタンザニアでは、下痢症疾患で命を落とす子どもが毎年15万人以上、マラリアで命を落とす子どもが毎年3万人以上います。

アフリカでは医療資源そのものが不足しており、日本の私たちが当たり前のように受けている皆保険制度も存在しません。インフラの不整備等により病院や薬局までのアクセスが悪く、病院に行くことができても受診までの待ち時間が長い、診察しても、病院に薬がない、私立などは受診料が高いといった問題があります。その結果、病気にかかっても容易に医療サービスを受けられず、その間に病気が重症化して、死に至ることも珍しい事ではありません。

誰もが医療にアクセスできる仕組み。アフリカ版「置き薬」プロジェクトとは？

AfriMedicoはこの課題を解決するために、「富山の置き薬」（配置薬）の仕組みにヒントを得ました。江戸時代から約300年間、日本の健康を守り続けてきた置き薬の仕組みを、現代版・アフリカ版の「置き薬」として、根付かせる活動をしています。

日本で誕生した「置き薬」（配置薬）の仕組みは、諸説ありますが、300年前の江戸時代に富山県で誕生したと言われています。仕組みとしてはお客さんが先に置き薬を預かり、使用したいときに必要な分だけ薬を使用できます。その後、担当の行商人が家を訪問し、使用した分だけお金を徴収し、薬を補充する、という後払いの方式による仕組みです。

現在、AfriMedicoがプロジェクトを進めている村の一つのブワマ村には薬局や病院はありません。一番近くのクリニックまでは14kmの距離があります。もちろん、気軽に救急車を呼ぶ事などできません。救急車を呼ぶのに必要な費用は彼らの収入の一ヶ月分になるためです。

また、農業を主体とした収入構造のため、後で支払う事が可能となるこの置き薬システムは理想的です。もし、置き薬が設置されていて、適切に服用し、自分達で自身の健康を支えるセルフメディケーションの考えが普及すれば、救える命がそこにはあります。

ただ、薬を家に置いおくだけでは不十分です。きちんとお薬の使い方を知り、置き薬ではフォロー出来ない疾患については病院に行くように教育して自分達が自分達をケア出来る状況にしていくことが、彼らの自立に繋がります。

そのため、現在、AfriMedicoが提供した置き薬箱のみではなく、置き薬ステーションを立ち上げ、いつでも相談出来る場所を作りました。

ミッションの健康と笑顔を届けるべく、我々の挑戦はまだまだ続きます。応援を宜しくお願い申し上げます。

認定NPO法人を目指して、100人のマンスリーサポーターを募集してます。
よければ、我々のメンバーの一員になりませんか？

http://afrimedico.org/donation/

活動の進捗や最新の状況などを盛り込んだメールマガジンの購読を希望される方はこちらから登録いただけます

メールマガジン購読